Adobe Creative Cloudとは
プロステイホーマーにとって、リモートワークは今や欠かせないものとなりました。
このブログサイトを運営している「スタジオおもち」では、自宅でパソコンとインターネット接続環境さえあれば取り組める仕事を大勢のメンバーで協力しておこなっていますが、デザインや動画編集を得意とするメンバーも多いです。
フリーランスでそういった仕事を行うときに必須となってくるのが、クリエイティブな編集ソフト「Adobe Creative Cloud」！デザイナーや動画編集者の必需品ですね。
最近はフリーソフトでも高機能なものが多くありますが、仕事として行うにはプロフェッショナルな高機能のこのソフトが無いと信用性も下がりますので、避けられないものになっています。
ここでデメリットとなってくるのが、価格。使用する期間中は利用料を支払い続ける必要があるサブスクリプション制です。
コンプリートプラン（20以上のCCアプリとサービスが利用可能）の価格を見てみると…
個人向けは「6,480 円/月 (税込)」。なんと、年間に換算すると「77,760円 (税込)」になります！（※2023年4月19日調べ）
フリーランスでバリバリ稼げる自信があればその費用投資も全く惜しくないのですが、これからフリーランスで始めようとしていて稼げる保証が無い人や、まだ経験が浅く初心者の人には手を出しづらい価格でもありますよね。
とは言え、このソフトが無いと仕事はもちろんスキルアップの機会さえ無くなってしまいます。
就労継続支援事業所（作業所）に通う障害者も「学生・教職員版プラン」が使える！
Adobe Creative Cloudの購入プランのうち、最も値段が安くてお得なのが「学生・教職員版プラン」。いわゆる学割プラン。
就労継続支援A型事業所や、就労継続支援B型事業所（いわゆる「作業所」）に通所している障害者の人で、フリーランスで自宅でデザインの仕事がしたいという場合がよくあります。
Adobeの「学生・教職員版プラン」は、学校など教育機関の学生・教職員向けというのは良く知られていますが、実は、就労継続支援A型事業所や、就労継続支援B型事業所に通う利用者も対象になることはあまり知られていないので、ぜひ知って、使って頂きたいです。
Adobeから配布されている「教育機関向けライセンスの対象一覧表」PDFに掲載されている学校・機関のうち、
「身体障害者社会参加支援施設および養成施設/就労支援事業所」カテゴリーの「障害者総合支援法に基づく就労移行支援事業所および就労継続支援事業所」に該当します。
これを使うと、学生・教職員向け（コンプリートプラン）の初年度は1,980 円/月（税込）。年間で23,760円（税込）！ なんと、通常料金の69%OFFです。（※2023年4月19日調べ）
2年目以降は3,278 円/月で利用できます。年間で39,336円（税込）。
作業所に通所していても工賃が低い、その他の収入もあまり無く出費を出来るだけ抑えたいと考えている人は多いと思いますので、この価格ですとフリーランスを始めようとする人も気軽にスタートを切れそうです。スキルアップのチャンスが得られるというのは嬉しいですよね。
どんな手続きが必要か
画像参照：https://www.adobe.com/jp/creativecloud/plans.html
「学生・教職員版プラン」を選択し、「購入する」へ進みます。月々払いでも、一年分一括払いでも、支払う総額は変わりません。
手続き画面では、個人情報、支払い方法、通所している事業所名や期間などを入力します。
登録が済んだあとに、Adobeからは、その作業所に通所している証明書を送信するよう求めるメールが届きます。
学生証などがあればその写しで良いのですが、作業所ですと恐らくそういったものは無いと思います。その場合は、障害福祉サービス受給者証に書かれている、就労継続支援事業所のサービス利用の記載がある箇所などをスマートフォンで撮影した画像を送信します。それで証明書代わりとして認められます。
「学生・教職員版プラン」の対象となるもの
就労移行支援事業所および就労継続支援事業所以外に、他にどんな機関が対象となっているか、Adobeの公式サイトではその内容が提示してあります。以下に、参考に書いておきます。
就労継続支援事業所に通所していなくても、下記に該当すれば使えますので、チェックしてみてください。
（１）学校等の教育機関：幼稚園、保育所、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校、大学、高等専門学校、専修学校、各種学校、インターナショナルスクール・外国人学校、大学附属病院
（２）教育委員会／教育委員会所管の施設：都道府県市町村教育委員会
（３）文科省所管の国立教育政策研究所/中期目標管理法人・特殊法人
（４）公共職業能力開発施設/職業訓練法人
（５）求職者支援訓練施設（ハローワークなど公的機関が斡旋している求職者支援訓練施設）
（６）独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構の傘下組織：地域障害者職業センター、職業能力開発促進センター、職業能力開発大学校及び職業能力開発短期大学校、国立職業リハビリテーションセンター、国立吉備高原職業リハビリテーションセンター、障害者職業総合センター
（７）身体障害者社会参加支援施設および養成施設/就労支援事業所：身体障害者福祉センター、補装具製作施設、盲導犬訓練施設、視聴覚障害者情報提供施設、障害者総合支援法に基づく就労移行支援事業所および就労継続支援事業所
（８）行政が運営する学位が取得できる大学校
（９）大学共同利用機関
（10）特定非営利活動法人（NPO法人）
（11）スクールパートナー：アドビスクールパートナープログラム認定法人
障害のあるなしに関わらず、どれも当てはまらないなぁという方は、「（11）スクールパートナー：アドビスクールパートナープログラム認定法人」であれば、オンラインスクールを有料で受講しながら学割料金が使えると通常料金よりはお得になったりしますので、検討しても良いかもしれませんね。